2017年 世界の真実

長谷川慶太郎 著
定 価:
本体920円+税
判 型:
新書版
ページ数:
224ページ
ISBN:
9784898317396
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世界史の大転換がいよいよ始まった。
そして、日本は世界のトップランナーに躍り出る!

毎年大好評、今年も長谷川慶太郎氏が大胆予測を展開します。
EUは崩壊寸前状態──この先どうなる?
アメリカ・トランプ旋風の真実──世界はこう動いている。
中国産業は今や無政府状態化。
そして、デフレ時代、日本が世界経済を引っ張り、
トップランナーに躍り出る!
本書を読めば、2017年の動向がすべてわかります。

著者プロフィール

国際エコノミスト。1927年、京都府生まれ。大阪大学工学部卒業。新聞記者、証券アナリストを経て、63年から評論活動を始める。以後、その優れた先見力と分析力で、つねに第一線ジャーナリストの地位を保つ。83年、『世界が日本を見倣う日』(東洋経済新報社)で第3回石橋湛山賞受賞。近著に『今世紀は日本が世界を牽引する』(悟空出版)、『世界はこう激変する』(李白社/徳間書店)など多数。

目次

第1章 二〇一六年五月、「新G7体制」がスタートした

  • 安倍総理はどうやって「大きな発言力」を手に入れたのか
  • AIIBは実質上「開店休業」
  • 不動産の下落に苦しむヨーロッパの銀行
  • なぜ、六千人ものジャーナリストが集まったのか
  • G7が「二十一世紀の国際秩序」を守る
  • 中国の「円爆買い」はなぜ始まったのか
  • 新聞が事実を書かない訳
  • 「現状はリーマンショック前より深刻」と言えない事情

 
第2章 ヨーロッパでくすぶる「火種」とEUの末路

  • インドのタタ・グループがイギリスから撤退を始めている
  • イギリスでEU離脱派が勝利した本当の理由
  • ドイツ最大手のドイチェバンクが危ない
  • フランスはマイナス成長に陥る
  • 独り勝ちだったドイツもこれからは厳しい
  • ドイツ国防軍の伝統は継承されている
  • 皇室を守ったことは吉田茂の功績
  • 論理的に話をする訓練をするドイツの幼年学校
  • シリア難民の流入で揺らいだEUの理念
  • アフリカの中間管理職はインド人が押さえている
  • 「アフリカの将来性」が実を結ぶのは先の話である

 
第3章 「二十一世紀の火薬庫」は北朝鮮とロシア?

  • 南シナ海を巡るアメリカと中国の妥協
  • 北朝鮮が五回目の核実験に成功すると……
  • ソ連は東ドイツを信用していなかった
  • アメリカは中国の北朝鮮侵攻計画を了承した
  • 朴槿惠大統領が日本に頭を下げた理由
  • 敗戦国は「戦勝国」の言うことを聞け?
  • ロシアは滅びの道を歩んでいる
  • ロシアが経済的苦境を脱する唯一の方法
  • 北方領土の返還交渉は今が踏ん張りどころだ
  • 「自由」がないと技術革新が手遅れになる

第4章 中国はどこまで追い詰められているか

  • 社会主義国はなかなか倒産を受け入れられない
  • なぜ、中国は過剰生産が減らせないのか
  • 中国の産業界は無政府状態?
  • 口先だけで行動が伴わない中国の発言権は低下している
  • 親中派のラオスで反中デモが起こった
  • ドイツやイギリスが中国に幻想を抱くのはなぜか
  • 王毅外相が日本に難癖をつけた理由
  • 上海ディズニーランド誕生の裏で何があったのか
  • 「パナマ文書」は習近平にとって痛い

 
第5章 アメリカはどこに行くのか

  • アメリカで賃金が上がらないのはなぜか
  • トランプが共和党の大統領候補になれた理由
  • 小泉純一郎とドナルド・トランプの共通点
  • なぜ、アメリカ企業はロボットの導入率が低いのか
  • 大型コンピュータで「プロダクトヒストリー」を管理する
  • POSシステムを導入できなかったダイエー
  • シェール革命が衰退期に入ったわけではない
  • オイルショックの年に日本の原油輸入量は最高を記録した
  • アメリカ企業が研究開発で後れを取っている訳
  • ニューヨーク連銀は「無制限、無金利、無担保」で危機に対応した
  • デフレ時代の経済競争は「武器を使わない戦争」である

 
第6章 「トップランナー・日本」に課せられた宿題

  • 「日本の強み」はまだ失われていない
  • 「人」が足りない自衛隊
  • 緊急医療を担うために「医」の機能を強化する
  • 東京都は破格の災害対策を準備している
  • 「ミスター日経連」のひと言で、災害出動手当の予算が通った
  • 東日本大震災で露呈した航空自衛隊の不備
  • 期待される新産業は「バイオ」「新素材」「ロボット」
  • 「二次電池」と「海流発電」でエネルギーは大きく変わる
  • インフラ投資は「メタンハイドレート」と「道路」に重点を置く
  • 人口減少に対応するインフラの縮小と学制改革
  • 日本人はデフレ恐怖症から脱却せよ
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