21世紀へ

盛田昭夫(ソニー創業者) 著
定 価:
本体1800円+税
判 型:
四六版上製
ページ数:
400ページ
ISBN:
9784898310205
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明日のビジネスを語る盛田哲学!
ソニー創業者の信念・情熱・夢を完全収録!

盛田昭夫はソニーの経営者として、革新的な経営戦略で経済界をリードしただけでなく、日本および世界のあるべき姿を訴え、実践してきた。本書は、盛田が自ら語ったフィロソフィーを精選したものである。模索の時代といえるいま、日本人必読の一冊。

著者プロフィール

盛田昭夫(もりた・あきお)
ソニー創業者。1921年生まれ。大阪大学理学部卒業。海軍技術中尉に任官し、井深大と出会う。46年、井深とともにソニーの前身・東京通信工業を設立。ソニー社長、会長を経て、ファウンダー・名誉会長。この間、日米賢人会議メンバー、経団連副会長等を歴任。海外の政財界にも幅広い人脈をもち、日本の顔として活躍した。98年米タイム誌の「20世紀の20人」に日本人として唯一選ばれる。99年死去、享年78。著書に『学歴無用論』(朝日文庫)『新実力主義』(文藝春秋)『MADE IN JAPAN』(共著、朝日文庫)『「NO」と言える日本』(共著、光文社)等がある。

目次

第1章  経営の原則
企業の本質は営利団体
企業は社会保障団体ではない
「位」で動く日本、「ポジション」で動く米国
テンションがかかるアメリカの重役
能力ある米国人は日本人以上に働く
針路なき日本の経営
営利団体意識に欠ける経営
経営に不可欠なコンソリデーション発想
利益の増加こそ経営者の評価
競争に勝つことがすべて
敵を知り、おのれを知る
利益をあげるのが社会的責任
繁栄のための経営理念
最大関心事は社員の幸福
経営の要点は基本原則の認識
ビジネスは賭けに非ず
世間の慣習を外れても経営の安全
道場破り 的経営と 城持ち大名 的経営
経営者はレイオフの権利があるか
第2章 人材の条件
学歴無用、実力勝負
日本企業における人材開発の限界
雇用の流動性がない
個人努力を問う要員募集と学歴評価の廃止
アイディアを実行する勇気
こんな社員は願い下げだ
欲のない人間
ネガティブな面を強調する人間
自分を売り込め
小市民的な夢に安住するな
新入社員への手紙
会社は潰れることもある
参加するだけでは意味がない
競争会社こそが真の採点者
自分の力は自分で磨く
ビジネスは団体競技
マクシマムの力を発揮せよ
日本のサラリーマン、アメリカのビジネスマン
アベレージではマクシマムの力は得られない
スペシャリストとゼネラリスト
実力主義をどう生きるか
第3章 マーケットの創造
ソニー・スピリット
「技術の会社」の販売方法
未開分野への挑戦
誰もやらないことをやれ
生産技術に生きるアフターサービス
広いマーケットほど安全
「ソニー」ブランドへのこだわり
消費者へのイメージづくり
ハイ・クオリティ、ハイ・プライス
努力には限度がない
あくまでSONYを貫く
「多国籍企業」ではなく「国際企業」
信用をいかに勝ち取るか
まず、市場づくりだ!
高品質の維持に全力投球
時価発行が本来の資本調達
ビジネスは一〇年サイクル
根本原則は必ず通じる
第4章 国際化への試練
日本はこれでよいのか
戦後三〇年目の大変革の危機
失われつつある運命共同体のコンセンサス
青年たちは日本をどう考えているのか
繁栄は誰が築き誰に渡すか
アメリカの資本市場から学ぶ
深まる国際的な相互依存
曖昧さを嫌う経営者責任
企業が社会に対してまじめであること
投資家の企業に対する信頼感
配当率の虜からの解放
資本調達の自由と利益処分の自主性
創造的努力が正当評価される社会
欧米との違いを認識せよ
パーセプション・ギャップ
理解に苦しむ国・日本
「アメリカ株式会社」「フランス株式会社」
日本への関心が高まる理由
アメリカには工業省がない
チャレンジ精神旺盛なアメリカの経営者
盛んな人材の引き抜き合戦
社長や会長も突然クビに
アメリカは 自己正当化社会
責任をなすり合うアメリカン・システム
国を見て法を説け
マイノリティーであることの自覚
真意が伝わらない日本語
「階級が違う」ことへの対応
クラス意識が縛る欧米のマネジメント
相手を納得させることが国際化の第一歩
第5章  経済活性化の原理
私の自由経済体制論
企業の活力が健全な経済条件の源泉
政治の不安定が経済の減速を招く
有用な商品で社会へ貢献
為替制度はこれでいいのか
自由主義経済は戦後最大の混乱期
通貨の信用なくして経済発展はない
変動相場制が国際経済摩擦を増幅
企業家意欲をそぐ為替変動
貿易制限はアンフェア、為替投機を制限せよ
第1章  経営の原則
  • 企業の本質は営利団体
  • 企業は社会保障団体ではない
  • 「位」で動く日本、「ポジション」で動く米国
  • テンションがかかるアメリカの重役
  • 能力ある米国人は日本人以上に働く
  • 針路なき日本の経営
  • 営利団体意識に欠ける経営
  • 経営に不可欠なコンソリデーション発想
  • 利益の増加こそ経営者の評価
  • 競争に勝つことがすべて
  • 敵を知り、おのれを知る
  • 利益をあげるのが社会的責任
  • 繁栄のための経営理念
  • 最大関心事は社員の幸福
  • 経営の要点は基本原則の認識
  • ビジネスは賭けに非ず
  • 世間の慣習を外れても経営の安全
  • 〝道場破り〟的経営と〝城持ち大名〟的経営
  • 経営者はレイオフの権利があるか
第2章 人材の条件
  • 学歴無用、実力勝負
  • 日本企業における人材開発の限界
  • 雇用の流動性がない
  • 個人努力を問う要員募集と学歴評価の廃止
  • アイディアを実行する勇気
  • こんな社員は願い下げだ
  • 欲のない人間
  • ネガティブな面を強調する人間
  • 自分を売り込め
  • 小市民的な夢に安住するな
  • 新入社員への手紙
  • 会社は潰れることもある
  • 参加するだけでは意味がない
  • 競争会社こそが真の採点者
  • 自分の力は自分で磨く
  • ビジネスは団体競技
  • マクシマムの力を発揮せよ
  • 日本のサラリーマン、アメリカのビジネスマン
  • アベレージではマクシマムの力は得られない
  • スペシャリストとゼネラリスト
  • 実力主義をどう生きるか
第3章 マーケットの創造
  • ソニー・スピリット
  • 「技術の会社」の販売方法
  • 未開分野への挑戦
  • 誰もやらないことをやれ
  • 生産技術に生きるアフターサービス
  • 広いマーケットほど安全
  • 「ソニー」ブランドへのこだわり
  • 消費者へのイメージづくり
  • ハイ・クオリティ、ハイ・プライス
  • 努力には限度がない
  • あくまでSONYを貫く
  • 「多国籍企業」ではなく「国際企業」
  • 信用をいかに勝ち取るか
  • まず、市場づくりだ!
  • 高品質の維持に全力投球
  • 時価発行が本来の資本調達
  • ビジネスは一〇年サイクル
  • 根本原則は必ず通じる
第4章 国際化への試練
  • 日本はこれでよいのか
  • 戦後三〇年目の大変革の危機
  • 失われつつある運命共同体のコンセンサス
  • 青年たちは日本をどう考えているのか
  • 繁栄は誰が築き誰に渡すか
  • アメリカの資本市場から学ぶ
  • 深まる国際的な相互依存
  • 曖昧さを嫌う経営者責任
  • 企業が社会に対してまじめであること
  • 投資家の企業に対する信頼感
  • 配当率の虜からの解放
  • 資本調達の自由と利益処分の自主性
  • 創造的努力が正当評価される社会
  • 欧米との違いを認識せよ
  • パーセプション・ギャップ
  • 理解に苦しむ国・日本
  • 「アメリカ株式会社」「フランス株式会社」
  • 日本への関心が高まる理由
  • アメリカには工業省がない
  • チャレンジ精神旺盛なアメリカの経営者
  • 盛んな人材の引き抜き合戦
  • 社長や会長も突然クビに
  • アメリカは〝自己正当化社会〟
  • 責任をなすり合うアメリカン・システム
  • 国を見て法を説け
  • マイノリティーであることの自覚
  • 真意が伝わらない日本語
  • 「階級が違う」ことへの対応
  • クラス意識が縛る欧米のマネジメント
  • 相手を納得させることが国際化の第一歩
第5章  経済活性化の原理
  • 私の自由経済体制論
  • 企業の活力が健全な経済条件の源泉
  • 政治の不安定が経済の減速を招く
  • 有用な商品で社会へ貢献
  • 為替制度はこれでいいのか
  • 自由主義経済は戦後最大の混乱期
  • 通貨の信用なくして経済発展はない
  • 変動相場制が国際経済摩擦を増幅
  • 企業家意欲をそぐ為替変動
  • 貿易制限はアンフェア、為替投機を制限せよ
第6章 日米関係への提言
いま、アメリカに直言すべきこと
日米間の相互理解の難しさ
日米の交渉プロセスの違い
振幅の大きいアメリカ世論
マイノリティー日本のコミュニケート法
やっと出てきたアメリカの反省
輸出への投資に税制上の優遇を
アメリカに再びモノ申す
感情的行動はすべてを破壊する
閉鎖的市場という「亡霊」
製造業こそが経済を牽引する原動力
『「NO」と言える日本』について
私が本当にいいたかったこと
「NO」には二つの意味がある
日本は違うゲームをする存在
「小出し」では叩かれるばかり
常にアメリカペースの日米構造協議
インバランスではない日米の基礎収支
テクノナショナリズムは時代錯誤
民生技術は国境を越える
第7章 変革への勇気
「日本型経営」が危ない
グローバル・ローカライゼーション
エンジニアが尊敬される社会に
「集中豪雨的輸出」ではなく「集中吸引的輸入」
ヨーロッパ企業との共存共栄
日欧で異なる価格設定方法
異質の経営理念が生む価格格差
欧米との整合性ある競争ルール
日本の経済・社会システム全体の変革
新・自由経済への提言
クリントンの変革・ECの統合
新経済秩序における日本の責任
〝世界あっての日本〟
競争ルールのハーモナイゼーション
よりよい為替システムへの模索
創造力と知恵による企業間競争
要塞国日本から世界経済のリーダーへ
第8章 日本国家への期待
全産業人は日本国の大株主
日本人は環境の変化にマヒしている
大学紛争・東大は私物なのか
税金は国への〝出資金〟
政府の面子より国民に対する義務が第一
サラリーマンよ、日本国の経営建て直しを!
私が総理にしたい人
〝内向きの宰相〟はいらない
アメリカの大国意識と日本の小国意識
身を捨てて国を救う気概
社会構造を変える経済構造改革
日本の不透明性
政治の評価は歴史が決める
行革は終わりなき永遠の課題
「道半ば」から後退する行革
規制緩和と地方分権の推進
このままでは日本が危うい
政治経済社会システムの制度疲労
肥大化した中央行政のスリム化
求められる行政の総合性確保
調和を目指した責任ある改革
国際的に調和のとれた経済社会へ
アクション・プランと強力な監視機関の設置
自己責任原則の確立と意識改革
第9章 新世界経済秩序の構築
G7リーダーズへの公開書簡
〝新しい経済秩序〟への模索
ポスト冷戦で顕在化した構造的問題
経済面におけるハーモナイゼーション
ヨーロッパの先例
ハーモナイゼーションへの始動
「フォートレス・ジャパン」からの脱却
二一世紀にふさわしい革新的変革
第6章 日米関係への提言
  • いま、アメリカに直言すべきこと
  • 日米間の相互理解の難しさ
  • 日米の交渉プロセスの違い
  • 振幅の大きいアメリカ世論
  • マイノリティー日本のコミュニケート法
  • やっと出てきたアメリカの反省
  • 輸出への投資に税制上の優遇を
  • アメリカに再びモノ申す
  • 感情的行動はすべてを破壊する
  • 閉鎖的市場という「亡霊」
  • 製造業こそが経済を牽引する原動力
  • 『「NO」と言える日本』について
  • 私が本当にいいたかったこと
  • 「NO」には二つの意味がある
  • 日本は違うゲームをする存在
  • 「小出し」では叩かれるばかり
  • 常にアメリカペースの日米構造協議
  • インバランスではない日米の基礎収支
  • テクノナショナリズムは時代錯誤
  • 民生技術は国境を越える
第7章 変革への勇気
  • 「日本型経営」が危ない
  • グローバル・ローカライゼーション
  • エンジニアが尊敬される社会に
  • 「集中豪雨的輸出」ではなく「集中吸引的輸入」
  • ヨーロッパ企業との共存共栄
  • 日欧で異なる価格設定方法
  • 異質の経営理念が生む価格格差
  • 欧米との整合性ある競争ルール
  • 日本の経済・社会システム全体の変革
  • 新・自由経済への提言
  • クリントンの変革・ECの統合
  • 新経済秩序における日本の責任
  • 〝世界あっての日本〟
  • 競争ルールのハーモナイゼーション
  • よりよい為替システムへの模索
  • 創造力と知恵による企業間競争
  • 要塞国日本から世界経済のリーダーへ
第8章 日本国家への期待
  • 全産業人は日本国の大株主
  • 日本人は環境の変化にマヒしている
  • 大学紛争・東大は私物なのか
  • 税金は国への〝出資金〟
  • 政府の面子より国民に対する義務が第一
  • サラリーマンよ、日本国の経営建て直しを!
  • 私が総理にしたい人
  • 〝内向きの宰相〟はいらない
  • アメリカの大国意識と日本の小国意識
  • 身を捨てて国を救う気概
  • 社会構造を変える経済構造改革
  • 日本の不透明性
  • 政治の評価は歴史が決める
  • 行革は終わりなき永遠の課題
  • 「道半ば」から後退する行革
  • 規制緩和と地方分権の推進
  • このままでは日本が危うい
  • 政治経済社会システムの制度疲労
  • 肥大化した中央行政のスリム化
  • 求められる行政の総合性確保
  • 調和を目指した責任ある改革
  • 国際的に調和のとれた経済社会へ
  • アクション・プランと強力な監視機関の設置
  • 自己責任原則の確立と意識改革
第9章 新世界経済秩序の構築
  • G7リーダーズへの公開書簡
  • 〝新しい経済秩序〟への模索
  • ポスト冷戦で顕在化した構造的問題
  • 経済面におけるハーモナイゼーション
  • ヨーロッパの先例
  • ハーモナイゼーションへの始動
  • 「フォートレス・ジャパン」からの脱却
  • 二一世紀にふさわしい革新的変革
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