日米中、欧州はどうなる?
日本が直面している問題解決のヒントとは?!
日本が直面している問題解決のヒントとは?!
東日本大震災で日本人はいろいろ新しい勉強をした。マスコミは「日本は孤立している」と書き、有識者は「日本は物笑いの種」と語り、外務省は「ODAが減少して日本の存在感はなくなった」と言うが、そんなことはまったくない庶民の世界が別にあった、と日本人はこの大震災のおかげで発見することができた。お偉方の世界と庶民の世界と、お金の世界と心の世界、二つの世界が複眼で見えてきたのだ。
では、これまでの固定観念を捨て、これから始まる震災後の新しい世界はどうなるのか。自分の幸福を自分の力でつかむために、日本と世界のこれからを考えよう。
著者プロフィール
日下公人(くさか・きみんど)
評論家。日本財団特別顧問。社会貢献支援財団会長。三谷産業株式会社監査役。日本ラッド株式会社監査役。1930年、兵庫県生まれ。東京大学経済学部卒業。日本長期信用銀行取締役、㈳ソフト化経済センター理事長を経て、東京財団会長を務める。ソフト化・サービス化の時代をいち早く先見し、日本経済の名ナビゲーターとして活躍。未来予測の正確なことには定評がある。著書に『アメリカはどれほどひどい国か』(PHP研究所)、『東日本大震災 大局を読む!『自主防衛を急げ!』(李白社)、『つくられた「環境問題」』『アメリカ、中国、そして日本経済はこうなる』『いまこそ、日本、繁栄の好機!』『いま、日本が立ち上がるチャンス』(ワック)など多数ある。
目次
第1章 東日本大震災で何が変わったか- リアリズムに目覚めた日本人
- 大震災で見えた日本精神
- 理想主義の化けの皮がはがれてきた
- 日本の伝統文化に生きる精神の深さ
- ごまかしながら取り入れてきた西欧化
- いつの時代も庶民のほうがリアリズムに立っている
- 英米仏のお先棒を担いできた進歩的文化人
- もはや欧米も中国も世界のリーダーたりえない
- 日本こそ新興国のリーダーにふさわしい
- アメリカは自国に都合のいいルールを押し付けてきた
- ドル安はさらに進む
- 大震災でアメリカは日本から金をむしり取ることができなくなった
- ドイツ、フランス、イギリスなどヨーロッパ先進国はこれから先がない
- 非白人社会になるアメリカ
- アメリカはもはや立ち直れない
- 中国は分裂・分解に向かい長期停滞する
- ヨーロッパはヨーロッパ的な幸せの中で静かに死んでいく
- 日本は取り残されていない
- 生産拠点を海外に移すときに考えるべきこと
- 相手国にメリットがあるからこそ友好的になる
- アジア諸国とうまくつき合うには現実的な目が必要だ
- アメリカにいい顔をするだけの外務省
- 当面の中東問題などに日本はおたおたする必要はない
- 外務省を潰してその予算を福祉に回せ
- 日本人は「国益」といってもピンとこない
- 「友好親善」は国際外交の世界では自国の利益に誘導する言葉
- インドを見習って原子爆弾を持てばいい
- 都市間競争時代に日本の大都市は世界一の底力がある
- 江戸時代の鎖国に見習うことも考えればいい
- 経済だけ発展すればいいという時代は終わった
- 「静止経済」の中で年収五百万円の幸せ
- 世界最高額に達した日本国民の貯蓄をどう活用するか
- 技術力の海外移転はいまのところ心配ない
- 日本的経営の原点に学べば日本経済のこれからが開ける
- 収入が三割下がってもそれなりの生活はできる
- 小型で安全なトリウム原発をつくればいい
- 原発の廃熱でさまざまな産業利用ができる
- 放射線の危険性は心配するほどではない
- 新十津川町建設の「復興精神」を見習え
- これからの日本はこうなるだろう
- 効果がないにもかかわらず財政出動してきたツケ
- 日本がギリシャのようになる心配はない
- 消費税を上げる前にやるべきことがある
- 大きな政府か小さな政府か
- とにかく増税したい財務省
- 借金を返さないという方法もある
- 労働時間を増やせば財政赤字解消の突破口になる
- 年金、健康保険制度の根本的な解決法